減価償却費

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減価償却とは固定資産につきもので、時間の経過とともに固定資産としての価値が毎年減っていきます。
その減少した固定資産の価値の減少分を計上するのが減価償却費で、求め方は固定資産の取得価額から耐用年数に応じた費用を計算します。

有形固定資産の場合、原則として、法人は定率法、個人事業者は定額法です。
これは、税務署長に届け出れば変更できます。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物は、定額法になります。

減価償却の方法には、直接控除法・間接控除法があります。
直接間接法は、該当する償却対象資産から直接減価償却費を控除します。
間接控除法は、減価償却費を減価償却累計額に計上する方法です。

ソフトウェアも無形固定資産として、(1)販売する原本や研究開発用は3年、(2)その他は5年の耐用年数になります。

■仕訳例

・当期の機会減価償却費300,000円を計上した。
1.直接控除法の場合
(借方) 減価償却費 300,000 (貸方) 機械装置 300,000

2.間接控除法の場合
(借方) 減価償却費 300,000 (貸方) 減価償却累計額 300,000

・会計用ソフトウェアの代金200,000円を小切手で支払った。
(借方) ソフトウェア 200,000 (貸方) 当座預金 200,000

2.決算時(耐用年数8年)
(借方) 減価償却費 22,500 (貸方) ソフトウェア 22,500
 

■主な取引例

・機械装置減価償却
・構築物減価償却
・月割償却額
・固定資産減価償却
・当期償却額
・無形固定資産減価償却
・有形固定資産減価償却
・ソフトウェア減価償却
・建物減価償却
・車両減価償却
・減価償却超過額修正
・減価償却不足額修正
・工具器具備品減価償却

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