工具器具備品

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会社で使われる各種工具や電化製品・音響機器・家具・事務用机などの器具や備品を減価償却の対する有形固定資産として計上する科目がこの工具器具備品です。

この科目に計上するのは、1つまたは1組の取得原価が10万円以上で使用可能期間が1年以上のものが該当します。

また、購入の際に伴う、仲介手数料や引取運賃、荷役費、取得するための関税・据付費用等も取得費用に含まれます。
ここでも建物、構築物、車両運搬具などと一緒です。

■仕訳例

・400,000円の備品を購入し、据付費用20,000円も含め小切手で支払った。
(借方) 工具器具備品 420,000 (貸方) 当座預金 420,000

■主な取引例

・医療機器
・音響機器
・応接セット
・家具
・ガス機器
・型枠
・金型
・カメラ
・キャビネット
・金庫
・検査機器
・広告器具
・骨董品
・コピー機
・娯楽器具
・試験機器
・自動販売機
・事務機器
・植物
・寝具
・洗濯機
・測定機器
・暖房機器
・厨房用品
・陳列棚
・テレビ
・電気機器
・電子計算機
・美容機器
・複写機
・パソコン
・取付工具
・通信機器
・冷蔵庫
・冷暖房機器

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